木造軸組工法住宅の許容応力度設計(2025年度版)セミナー

先日のブログでも取り上げました「木造軸組工法住宅の許容応力度設計(2025年度版)」ですが、2月3日、追加セミナーを受講しました。

お昼からのセミナーだったのですが、雪深い福井からはやはりWEB受講が功を奏した感がありますw 追加セミナーということで12月までのセミナーを受けられなかったのにこんなに早く受講のチャンスが巡ってきたのはラッキーでしたw この日のために仕事とか調整して、昼からは完全集中でWEBセミナーに臨みましたw

今回のセミナーを受講してみて、ちょっとビックリがあったんです。それは「仕様規定」を無視してないってことです。

構造計算のセミナーですので、仕様規定の解説を省略されても問題はないと思うのですが、実際、構造計算を行う場合には省略できることがありまして、それには条件があって特定の仕様規定に準拠している場合にはその部分の計算を省略できるというものなのです。日常的に計算を行っていると、正直、この省略ルールを使わずとも流れで計算しちゃえばそれほど手間だと感じることはないので、弊社では省略ルールを使うことはありませんが、設計の省力化を重視するのであれば使うことはやぶさかではありません。

もちろん、構造計算を行うとしても、使う部材などの耐力など(特に耐力壁)については、市販品や流通品を使うことでコストを落としていきますので、法的な仕様規定に基づくものを使うことを考えれば、より強固な構造を低コストでつくることもできます。今回の改正では、2025年の法改正に伴う改訂となっていますので、法的な変更点を踏まえた解説が充実していることは設計業務を円滑に進める上でも重要なのです。

そして、もう一つの重要点がありまして、それは「耐力壁を自分で作る」という意味合いでの計算手法の解説です。

以前、受講した「木造軸組工法 中大規模建築物の構造設計演習」でも演習課題として取り上げられた「耐力壁の強さを自分で計算する」という詳細計算法に関する内容です。

解説は中大規模でもこの部分を担当された「小谷竜城先生」ですが、解説の話しぶりとしては少々遠慮がちだったかもしれませんw というのも、もしかすると住宅しかやらないという方は、この「詳細計算法」まで知らなくても、既製品として流通している面材だけで設計すればよいと考えている人が大半かもしれないからです。

ですが、それは結構な間違いなのです。既製品にしろなんにしろ、その数値が出るには実験がなされています。規定値が定められるのはすべて実験があるからなのです。

この詳細計算法を学ぶと、それらの実験を元に、実物大の耐力壁をわざわざ作って破壊せずとも、実験から導き出された式で強さを想定することができるわけなのですが、実際に自分で計算してみるとわかることがいろいろあります。

この「いろいろある」が現場での不測の事態の対応には重要で、物理的に納まりが悪い場合の改善策などをその場で指示できたり、新築だけではなく耐震改修などのリフォーム工事などでの補強での措置などのヒントにもなるのです。以前から注目していた「ビス」による施工も今回の改訂から採用されていますので、その根拠となる計算式や考え方を理解することで、構造面でのコストパフォーマンスを高めることが可能になるわけです。

この種のセミナーを「規定」とか「基準値」を知るためのセミナーとしてだけ捉えるのであれば、それはちゃんとした理解にはつながりません。現場状況が常に机上で想定した一定のルールに沿うことばかりではないというのはだれもが知っていることですが、それに臨機応変に対応するには、なぜそのルールがそのように決まっているのか?を知らなければできないわけです。

というわけで、今回も本当に勉強になりました!

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