耐震診断における現場調査の重要性

能登地震以来、木造住宅の耐震診断のご相談が連日多数寄せられています。そんな中、ちょっと気になるご相談があります。それは「すでに耐震診断を受けているのだけど、今からでも改修工事などができるのか?」というご相談です。もちろん答えは「YES」です。そんな中、ご相談をいただいたお客様が以前受けた耐震診断の成果をお見せいただいたときに、すごく気になったことがございました。それは、次の画像のような診断内容なのです。

これは、耐震診断において耐力壁となりうる壁がどのような構成になっているのか?という部分で、現況調査した結果からその仕様に対してどのくらいの「耐力」があるのか?ということを一覧にし、それらをすべて足し算することで住宅の特定方向の耐力を推定するものです。

表中に、「不明」とかかれているところが多数があります。これは目視した結果、それがどのような仕様になっているのか?の判定が付かない場合に用いられる言葉で、その際には「最低基準の耐力が存在している」という判断をし、その値を1.96kNとすることができるというものです(2.0kNとする場合もあり)。ちなみに、1.96kNというのは壁として作られた場合のおおよそ最低基準値とは言えますが、実際にはもっと低くなる壁も仕様によってはあります。言い換えますと、「わからない」とした場合、どんな壁の状態でも1.96kNあるような形で計算できてしまうわけで、それは「現場調査」の成果としては甚だ疑問であるということです。

以下の画像は、現場調査の際に撮影したものですが、これらの壁を目視して、どのように作られているのか?が推定できないということが理解できません。

画像中にも記載してありますが、専門家であれば画像からでも推測できるような仕上げです。

さて、壁は、両面の面材と柱などの芯の部分から構成されます。そして筋交いなどの部材は芯に配置されます。面材はほとんどの場合、前述したとおり、目視でどのような仕上げになっているか?はわかるわけですので、ある程度の耐力が存在しているはずなのです。例えば、外壁面で、外側がサイジング張り、内面が石膏ボードにクロス仕上げがしてあるとなれば、一般的な建築手法にのっとれば、

外面 窯業系サイディング張り(胴縁下地) 1.3kN
芯  目視不能
内面 石膏ボード張り(胴縁下地)、クロス張り 1.1kN

となりますので、仮に芯の部分が目視不能であったとしても、2.4kNの耐力が存在していることになります。古い建物ですと、その時代に多く採用されていた仕上げ工法がありますので、例えば、トタン張りの家ですと、

外面 ラスボード下地、トタン張り 1.0
芯  目視不能
内面 合板下地(胴縁下地)、クロス張り 0.9

という感じになりますので、1.9kNとなります。


耐震診断の方法で「一般診断法」「詳細診断法」という2種類がありますが、「一般診断法」というとなんだか大雑把な診断のようなイメージですが、このような「不明」という部分での診断を行えば、それはそれでかなり大雑把な診断になってしまいます。一般でも詳細でも、現場調査を厳密することが必要であって、「不明」としてルール上許容される値を採用するような安直な考え方で診断することは非常に危険です。また補強プランを作る場合、マニュアル的には詳細診断法を使うことを推奨されていますが、一般診断法でも現場調査を厳密にし、一部、詳細診断法での評価方法を採用することでかなりの精度をあげたプランを作成することができます。

このように、住宅の耐震性を診断するには、「現場調査」がすごく重要な作業となります。なお、現場調査においては、建築時の図面や写真なども重要な情報となります。それらの情報に加え、「確認済証」、「検査済証」などの存在があれば、図面の信憑性の補填にもなります。度診断をご依頼される際にはこのような情報も併せてご準備いただけると助かります。

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